ご挨拶

医療業界の仕事に転職して18年、全く未知の世界であった医療業界の中で、健診という仕事を経験したことは自分にとって限りなく斬新でした。医療という特殊な業種の中でも健診の仕事は健常者を対象にするため、ビジネスマンとしての営業経験を生かせるものでした。
その後、知人医師のセンター設立、開業に携わりました。そして、現在の仕事の基本となる医療コンシェルジュの認定事業、医療画像診断事業、健診施設支援事業の運営会社に15年間代表として勤務しました。
現在、医療法人の顧問ならびに複数の健診センターの運営をサポートしながら、健診センターの新規設立、経営改善支援の業務を受託しています。
診療報酬改定により大きな影響を受ける病院にとって、健診センターの運営は不可欠の事業と思います。
病院の利益（1％～）では、医療技術の進歩による設備投資に投入することが困難になります。また、近年のコロナ禍のような突発的な出来事によって急激に経営が悪化した医療機関が多く存在します。

医療は、人間の健康の維持や回復を目的に質の高い医療の構築が必要であり、一気呵成に利益確保が可能ではありません。また、病院経営の安定が質の高い医療の提供に直結するとしても合理的・効率的な経営は患者との距離を遠ざけてしまう結果になり、患者中心の医療を実現することは不可能とのジレンマがあります。
それに比べて健診事業は、健常者を相手に様々なサービスを独自に提供することで利益（20％～）を確保できます。この利益が病院の収益を支え、経営を安定させる事業の一つになります。
しかし、病院には高度な医療機器やスタッフが揃っているので直ぐに健診センターを設立すれば病院経営が安定すると思われがちですが、そうではありません。運営方法が重要です。スクリーニングに徹することができるか、医師の健診に対する理解を得られるか、健診の本質的な業務ができるか、AIやテクノロジーによる検査や画像診断を積極的に導入できるか、など時代に適合した運営が求められます。
既存の健診センターでは、業務のマンネリ化が顕著であったり、人件費の高騰などにより、予定された利益の確保ができていない施設も多く見受けられます。
健診施設では、スペース、医療機器の台数、スタッフ数、システムなどにより、目標とする受診者数や売上に限界があります。 利益が減少したり、売上げの停滞期にある施設は、問題点の把握、改善について弊社にご相談ください。
人間の健康維持を目的とする医療の中で、健診は一つの大きな役割を担っていると思います。

これからもより良い健診センターの設立・運営に貢献できるよう邁進したいと思います。

代表　池田純孝